一般名処方加算
当院では患者様への医薬品が、安定して供給されるように取り組んで参ります。現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。医薬品に関しまして、特定の「商品名」を指定するのではなく、薬剤の有効成分の名称をもとにした一般名処方(加算)を行う場合があります。
一般名処方加算17点 →10点
※ 後発医薬品が存在する全ての医薬品が一般名処方されている場合
一般名処方加算25点 → 8点
※ 後発医薬品が存在する先発品のうち１品目でも一般名処方された場合
【令和6年6月1日より診療報酬改定にて点数が変更】
一般名処方のメリット
一般名処方は有効成分、効能が同じお薬であれば、患者様が自由にお薬を選んでいただけます。（保険薬局にて、患者様ご自身の希望を確認される場合があります。）
安定供給だけでなく、患者様が後発医薬品（ジェネリック）を選択でき、経済的負担が軽くなります。ご不明な点等ございましたら、医師、薬剤師までご相談ください。
機能強化加算
当院では、「かかりつけ医」機能を有する診療所として機能強化加算を算定しております。
- 健康診断の結果等の健康管理に係る相談に応じます。
- 保健・福祉サービスの利用等に関する相談に応じます。
- 訪問診療を行っている患者様に対し、夜間・休日の問い合わせへの対応を行います。
- 必要に応じて、専門医・専門医療機関を紹介します。
- かかりつけ医機能を有する医療機関は、医療機能情報提供システムにて検索できます。
以上、よろしくお願いいたします。
オンライン資格確認システム
当院はオンライン資格確認（マイナンバーカードの保険証利用）について、下記の整備を行っています。
◎オンライン資格確認を行う体制を有しております。
◎薬剤情報、特定健診情報等その他の必要な情報を取得・活用して診療を行います。
上記体制の整備に伴いまして、当院では2023年7月27日より健康保険法の診療報酬算定に基づき、下記の点数を算定します。
◆ 初診時の加算点数（月1回）
マイナ保険証を利用し、医療情報に同意を得られる場合 2点
マイナ保険証を利用するが、医療情報に同意が得られない場合 6点
従来の保険証を利用した場合 6点
※上記にかかわらず、他の医療機関からの紹介状をお持ちの方は2点
ICTの活用
当院は患者様の診療情報について、連携する関係機関とICTを用いて共有し、常に確認できる体制を整えております。
連携する関係機関の一覧
- あおいくま訪問看護リハビリステーション仙台うちケア訪問看護リハビリステーション
- エムツー訪問看護 泉
- エムツー訪問看護ステーション青葉サテライト
- エムツー訪問看護ステーション仙台長町
- エムツー訪問看護ステーション泉
- エムツー調剤薬局
- オープン訪問看護ステーション
- オリーブ薬局
- カメイ調剤薬局 在宅医療支援センター
- ケアーズ訪問看護リハビリステーション仙台東／仙台南サテライト
- ココ・ステーション仙台中央
- セントケア看護小規模仙台中央
- ないとうクリニック、ないとうクリニック複合サービスセンター
- なの花訪問看護ステーション仙台
- ひばり訪問看護ステーション
- 介護老人保健施設せんだんの丘
- 仙台厚生病院心不全チーム
- 仙台駅前名掛丁東オレンジ薬局
- 医療法人松田会鶴ケ谷訪問看護ステーション
- 在宅支援センターやくしどう調剤薬局
- 大石原苑介護支援センター
- 日本調剤 あすと長町薬局
- 日本調剤 桜井薬局
- 日本調剤 荻野町薬局
- 日本調剤 高砂薬局
- 東北大学病院バス停前オレンジ薬局
- 東口駅前調剤薬局
- 美里の風
- 荒町調剤薬局
- 訪問看護ステーション リヤンド仙台
- 調剤薬局ふぁるまブリエ
- せんだんの丘 訪問看護ステーション
- （公財）宮城厚生協会ケアステーションながまち
- アイン薬局 仙台泉中央店
- セコム仙台若林訪問看護ステーション
- 日本調剤株式会社 東北支店 在宅医療部
医療DX推進体制整備加算に係る掲示
当院では、医療DXを推進し、質の高い診療を実施するための体制整備を行っております。
- オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を活用して、診療を実施しています。
- マイナ保険証の利用を促進し、
医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます 。 - 電子処方箋や、
電子カルテ情報共有サービスの導入を検討しています。
在宅医療DX情報活用加算
当院では、医療DX推進の体制に関する事項及び質の高い診療を実施するための 十分な情報を取得し、及び活用して診療を行います。
- オンライン請求を行っています。
- オンライン資格確認を行う体制を有しています。
- 居宅同意取得型のオンライン資格確認等システムの活用により、 医師等が患者の診療情報等を取得及び活用できる体制を有しています。
